車の安全対策と言えば、これ

タイガーブログをご覧のみなさま。いつも閲覧ありがとうございます。販売促進部の川井です。今回は弊社の取り扱い製品である【後付け衝突防止補助装置 モービルアイ】について書いていこうと思います。

モービルアイは精度もかなり高く、警報に気づいてハッとさせられることもあったりで、なかなか優秀な製品です。

 

目次
1)衝突被害軽減ブレーキをとりまく状況

2)モービルアイとは
3)モービルアイの効果のほど
4)モービルアイのベネフィット
5)気を付けて運転するということ

 

衝突被害軽減ブレーキをとりまく状況

昨今では、プリクラ衝突被害軽減ブレーキ(過去記事『その自動ブレーキ、効いていますか?』内で、名称について解説しております。あわせてご覧ください)が装備されている自動車が増えてきています。トラックやバスなどの中大型の新車には義務化になっていたり、我々が普段乗るような乗用車では、標準装備だったりオプションで選べたりします。

ちなみに2020年には、衝突被害軽減ブレーキの装着を義務化するという動きがあるそうです。

自動車の衝突を回避する「自動(被害軽減)ブレーキシステム」の新車搭載の義務化に、日本や欧州を含む40ヶ国・地域が合意したことをUNECE(国際連合 欧州経済委員会)が発表しました。
goo-net 世界40ヶ国が合意!2020年「自動ブレーキ義務化」でどう変わる? より)

 

気を付けていただきたいのは、ここで対象になっているのはあくまで自動車メーカーが新車を作るときの話。なので我々からすると、義務化になったからと言って現在乗っているお気に入りの車を乗り換えないといけないのか、というとそういう訳ではありませんので誤解なきよう。ただし何十年後かに、衝突被害軽減ブレーキの非装備車は道路を走れません。なんていう法律が出来るかもしれないのであくまで現時点では、ということをご承知おきください。

さて、衝突被害軽減ブレーキのポイントは新車に装備されてくる、というものです。じゃあ、いま現在乗っている車(昔買った車)はどうかというと、衝突被害軽減ブレーキを後からつけることはできません。要するに安全装備欲しければ新車買ってね、ということです。これはこれで経済が回るので良いとは思いますが、安全装備は欲しいけど、新車は買えない!という層のニーズは満たされません。

ソニー損保の調査によると、衝突被害軽減ブレーキ(自動ブレーキ)の搭載率はおよそ20%ほど。依然、大多数の方が乗っている車はこうした安全装備がついていないということです。(自動運転ラボの記事より

前述のとおり、衝突被害軽減ブレーキを後からつけることはできません。しかし、安全装備という観点で見ると後付け出来るものがあります。それが冒頭で書いた【後付け衝突防止補助装置 モービルアイ】になります。

 

モービルアイとは

イスラエルのモービルアイ社が開発した製品で、会社の名前がそのまま製品名にもなっています。モービルアイ社は、現在ではインテル社に買収され、インテル社の一部となって機能しています。モービルアイ社は他にも自動運転の研究開発に自前の画像処理技術などを世界中の自動車メーカーへ提供しており、世界有数の画像処理技術を保有しているサプライヤ―です。

後付け出来るモービルアイは、乗用車・トラック・バスのほぼ全ての自動車に取り付けることができます。モービルアイは、前方の車両への接近・衝突の検知、歩行者の検知、白線の検知を行うことができ、危険が迫った場合に必要に応じて警報音を発して、運転者のサポートを行う機械です。モービルアイは1つのモノクロカメラで認識・解析を行い、必要に応じてこれらの警報を出す判断をしています。

さて、ここで疑問が生まれます。果たして1つのカメラで正確に距離がわかるのか?ということです。人間が2つの目で距離を認識できるのは、両目の視差を利用しているからです。

対してモービルアイは1つのカメラで、遠近法を利用して対象までの距離を算出しています。カメラが捉える視界の中に無限遠の消失点を求め、その消失点から対象がどのぐらい離れた位置にいるかを計算します。
※無限遠とは……これ以上ピントをあわせる必要がないぐらい距離が離れた状態のこと
そして、動画のフレームごとに前フレームと現フレームの画像の変化量を比較することで、演算により距離を算出しているのです。

簡単に言うと、消失点に対して対象物が近ければその対象は自車からは遠くにあり、消失点から下方向に離れるほど対象が近くにいるという仕組みです。モービルアイが画像の解析を行っている映像を参考でご覧ください。

 

 

モービルアイの効果のほど

モービルアイは国内での採用実績が6万台を超えたそうです。(日本国内の輸入総代理店 JAPAN21のサイトより)この6万台の内訳は、トラックやバスなどの事業用自動車が約半数以上を占めることから、事業者にはある程度認知をされていることが伺えますが、日本の保有自動車の台数は2017年末で約7600万台ほど(日本自動車工業会のサイトより計算)。搭載率で考えれば、まだまだ増える可能性を秘めていそうです。

モービルアイ搭載の6万台のうち一部を抜き出した調査データによると、事故の削減率は88%にも上るそうです。「明日から事故を起こさないように安全運転しましょう」と啓蒙活動をしてもこれほどの効果は得られないでしょう。そう考えると、これはなかなか驚異的な数字です。

内閣府の調査で交通事故による人的や物的損失等を合算した経済的損失が、年間で6.3兆円あると発表されています。(内閣府:交通事故の被害・損失の経済的分析に関する調査報告書)仮に、日本の車全部にモービルアイをつけたとすると、15兆2千億円かかります(定価を基に計算)。ちなみに、日本全土でモービルアイを導入したとして事故削減効果の88%を経済的損失額にそのまま当てはめると、1年間で5.5兆円の経済的損失の削減が見込めます。つまり約3年の期間でモービルアイの導入費を、事故削減からなる経済的損失を補う効果により回収することが出来るのです。

これはあくまで机上の空論なのでここまでうまく運ばないでしょうけれども、それなりの効果が見込めることは明らかです。実際に、モービルアイの効果は世界中で表れており、総販売台数は1500万台にも上るそうです。

これは、ちょっと古いデータですが、全世界で自動車の保有台数は13億2421万台になり(2016年末-JAMA日本自動車工業会のサイトより)、この数字を基にモービルアイの搭載率を計算すると全世界の車両に対する後付けのモービルアイ搭載率の平均値は約1.1%になります。日本が7600万台の車両保有に対して6万台のモービルアイの販売数がありますからここから搭載率を計算すると、約0.07%です。世界中の平均と比べても実に約15倍も開きがあることがわかります。

日本では衝突被害軽減ブレーキ付きの車両の普及が進んでいるとはいえ、それ以外の車への対策が遅れていると言わざるを得ない結果が見えました。

 

モービルアイのベネフィット

さて話が脱線しそうなので、後付け装置モービルアイの話題に戻ってみましょう。モービルアイをつけるとどんな良いことがあるのかというと、一言で言ってしまえば「事故が減る」に尽きます。しかし、事故が減るだけではない効果があることをご紹介しておきます。

モービルアイは前走車に対して車間不保持や急な接近、歩行者への衝突、ウインカーを出さないで車線を踏んだときなどで警報を鳴らします。運転者はこれらの警報に反応してブレーキを踏んだり、適切に車間を空けたりという回避行動を取る訳で、これらの効果で事故が削減できます。

じゃあ、それだけなの?と聞かれると、前述の通りそれだけではありません、とお答えするわけです。モービルアイは運転中の状況に応じて警報を鳴らす訳ですが、やはり運転している側からすると、音が鳴るとうるさい訳です。そうするとどうなるかというと、運転者は警報を鳴らさないように運転を始めます。警報を鳴らさないと自然に車間距離が保たれ、信号待ちでは前走車と距離を空けてとまるようになり、歩行者の近くを通る際は最徐行をして、、、と安全運転が自然に身に付いていくという好循環がおきるんですね。

機能について文字で書いても伝わらない部分もあると思うので、ここでモービルアイの機能紹介をしている動画をご覧いただきたいと思います。また導入した企業のインタビューが【こちら】に掲載されており、事故が減るということ以外の効果にも触れられています。(JAPAN21のサイトへのリンク)

 

気を付けて運転するということ

今回の記事では【後付け衝突防止補助装置 モービルアイ】のご紹介をさせていただきました。衝突被害軽減ブレーキにしろ、モービルアイにしろ技術の進歩によりもたらされた便利な装置ではあります。しかし、こういった装置も100%ではないでしょう。もちろん人間の運転だって100%ではありません。自動車を運転する際は、先進の装備や機器に頼らず、自分の能力も過信せず、安全運転を心がけることが大事なように思います。運転中の携帯電話の使用などもっての他です。法律により厳罰化されることが決まっておりますので詳しく知りたい方はは下記の記事をご覧ください。

概ね事故は「ながら運転」

さて、今回ご紹介させていただいたモービルアイですが、タイガーでも取り扱い・販売をしている製品になります。ご興味がございましたら、ぜひお問い合わせください。

モービルアイ製品ページへ

 

 

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