ジャパントラックショー2026【展示会出展レポート】
ジャパントラックショー2026出展レポート！
来場者の声をもとに、点呼システム、VR安全教育、日常点検アプリへの関心から見えた運送業界の“今”をご紹介します。
展示会で見えた、運送業界の“今”
~来場者の声から見えた、3つの注目テーマとは？~
2026年5月、パシフィコ横浜にて――。
会場に一歩足を踏み入れると、まず目に飛び込んでくるのは、ずらりと並ぶ大型トラックの姿。
磨き上げられた車体の迫力に足を止める方、パンフレットを片手にブースを回る方、展示パネルをじっくり眺める方、担当者に熱心に質問される方。
あちらこちらから製品説明の声が聞こえ、会場全体が、運送業界のこれからを考える熱気に包まれていました。
2024年問題以降、運送業界では労働時間の管理、人手不足、安全管理、業務効率化への対応がこれまで以上に重要になっています。さらに、改正貨物自動車運送事業法への対応など、制度面でも変化が続いており、現場では日々の業務を見直す必要性が高まっています。
そんな業界の転換期ともいえるタイミングで開催された今回の展示会。
当社も、運送業の現場を支える各種製品を出展しました。
・運送業向け基幹システム「トラックメイトPro5」
・スマホで日常点検「スマトラ」
・スマホで乗務日報「モバレポ」
・総合クラウド点呼システム「IT点呼キーパー」
・安全教育VR「Dri-VR」 です。
いずれも、運送業の現場に欠かせない安全管理や業務効率化を支える製品です。
ブースでは、製品の機能に関するご質問だけでなく、
・自社でも使えるのか
・今の業務にどう取り入れられるのか
・制度対応や安全教育にどう役立つのか
といった、現場目線の具体的なお声も多くいただきました。
製品を紹介するだけでは見えてこない、運送業のリアルな課題。
来場者の方々と直接お話しする中で、今まさに業界が向き合っている関心ごとが見えてきました。
本レポートでは、展示会で特に反応の大きかった3つのテーマについて、来場者の声を交えながらご紹介します。
1. 点呼システムへの関心は想像以上。自動点呼を具体的に検討する声も
今回、特に多くの関心を集めたのが点呼システムです。
中でも、業務前・業務後自動点呼について質問される方が多く、すでに導入を見据えて情報収集されている会社さまもいらっしゃいました。
点呼システムといっても、現在はさまざまな種類があります。
対面点呼、IT点呼、遠隔点呼、自動点呼など、運用方法の選択肢が増えている一方で、選ぶ側からすると「結局、自社にはどれが合っているのか」がわかりにくい部分もあります。
実際にブースでも、
・点呼システムの種類が多くて迷っている
・自社に合うものを探している
・点呼のときに必要な機器を知りたい
といった声を多くいただきました。
・点呼システムの種類が多くて迷っている
・自社に合うものを探している
・点呼のときに必要な機器を知りたい
といった声を多くいただきました。
点呼は毎日行う業務であり、安全管理の基本でもあります。
だからこそ、システムを選ぶ際には、機能の多さだけでなく、実際の運用に合うかどうかが重要です。
たとえば、営業所の体制、乗務員の勤務時間、点呼を行う場所、使用するアルコール検知器やカメラなどの機器、管理者側の確認方法。
こうした条件によって、適した点呼システムは変わってきます。
今回出展した「IT点呼キーパー」は、運送業の点呼業務を支える総合クラウド点呼システムです。
業務前・業務後自動点呼に対応しており、日々の点呼業務の効率化や、点呼記録の管理、安全管理の見える化をサポートします。
展示会でも、自社の運用に合う点呼システムを探している会社さまや、今後の制度対応を見据えて点呼業務を見直したい会社さまから関心を寄せていただきました。
2. VR安全教育は、来場者の足を止める力がある
次に反応が大きかったのが、VRを活用した安全教育です。
今回の展示会では、実際にVRのデモを行っていたこともあり、運送業の方だけでなく、他業種の方や学生の方にも興味を持っていただきました。
VRゴーグルを装着して体験する様子は、会場の中でも自然と目を引きます。
通りがかった方が足を止め、何を体験できるのかと関心を寄せてくださる場面もありました。
安全教育は、運送業にとって欠かせない取り組みです。
特に近年は、事故防止や安全意識の向上に加え、教育の質をどう高めるかも重要なテーマになっています。
ただ、従来の座学形式では、受講する側がどうしても受け身になりやすく、内容が印象に残りにくいという課題もあります。
資料を読む、映像を見る、説明を聞く。もちろんどれも大切ですが、受講者にとって自分のこととして捉えにくい場面もあります。
その点、VRを使った安全教育は、危険な場面を疑似体験できることが大きな特徴です。
実際の現場では体験させることが難しい危険を、VR上で安全に学べるため、受講者の印象に残りやすくなります。
来場者の方からも、「通常の安全教育より関心を持って臨めそう」、「体験できると記憶に残りやすい」、「安全教育の見せ方として面白い」といった反応をいただきました。
さらに、VR安全教育にはもう一つの可能性があります。それは、採用や会社PRへの活用です。
運送業では、人材確保も大きな課題の一つです。
学生や未経験者にとって、運送業の仕事は具体的にイメージしにくいことがあります。車両を運転する仕事という印象はあっても、その裏側にある安全教育や管理体制までは、なかなか伝わりにくいものです。
そこでVRを活用すれば、会社が安全にどのように向き合っているのかを、体験を通じて伝えることができます。
教育に力を入れている会社、新しい技術を取り入れている会社という印象づくりにもつながります。
展示会で感じた可能性
安全教育として役立つだけでなく、採用広報や会社PRにも活かせる。
展示会での反応から、VRにはそんな広がりも感じられました。
安全教育として役立つだけでなく、採用広報や会社PRにも活かせる。
展示会での反応から、VRにはそんな広がりも感じられました。
3. 日常点検アプリは「探していた」という声が多かった
もう一つ、具体的な反応が多かったのが日常点検アプリです。
今回の展示会では、日常点検アプリをピンポイントで探している方が多くいらっしゃいました。
中には、他の方から「日常点検アプリならタイガーに聞いてみるといい」と紹介され、当社ブースにお越しくださった方もいました。
「探していました」
そんな言葉を直接いただけたことは、私たちにとっても印象的でした。
日常点検は、車両を安全に運行するために欠かせない業務です。
一方で、紙の点検表で運用している場合、記入、回収、確認、保管に手間がかかります。
ブースでも、紙の日常点検を減らしたい、点検記録の管理が大変、点検にどれくらい時間がかかっているのか知りたいといった声がありました。
特に印象的だったのは、点検時間を気にされている方が多かったことです。これは単に、早く終わらせたいという話ではありません。
点検にかかった時間を把握することで、点検が適切に行われているか、作業が形だけになっていないかを確認する材料にもなります。
日常点検アプリを活用すれば、スマートフォンなどから点検内容を入力でき、管理者側も実施状況を確認しやすくなります。
紙を集めて確認する手間を減らせるだけでなく、点検状況を見える化しやすくなる点もメリットです。
今回出展した「スマトラ」は、スマホでトラックの日常点検を行えるクラウド対応Webアプリです。
動画ガイドや異常箇所のカメラ報告機能により、経験の浅いドライバーでも正確な点検が可能。
管理者はリアルタイムで点検状況や点検にかかった時間を把握でき、三か月点検・車検の期日管理や修理中車両の対応にも活用可能。
安全運行と点検業務の効率化を両立します。
必要な記録を探す時間や、保管場所の確保も、積み重なると小さな負担ではありません。
毎日行う業務だからこそ、日常点検のデジタル化は、現場と管理者の双方にとって効果を感じやすい取り組みです。
小さな改善に見えても、日々の積み重ねで大きな差が出る。日常点検アプリへの関心の高さからは、そんな現場の実感が伝わってきました。
また、ジャパントラックショー2026で行われた「LT×ハンナ トラック業界関係者の本音トーク」に、弊社社員が登壇させていただきました！
トーク内では、日常点検にまつわる現場の“ぶっちゃけ話”も…！？
展示会場で多くの方が関心を寄せていた日常点検について、よりリアルな声をお届けしています。
当日の様子はYouTubeでご覧いただけますので、ご興味のある方はぜひチェックしてみてください。
トーク内では、日常点検にまつわる現場の“ぶっちゃけ話”も…！？
展示会場で多くの方が関心を寄せていた日常点検について、よりリアルな声をお届けしています。
当日の様子はYouTubeでご覧いただけますので、ご興味のある方はぜひチェックしてみてください。
ご来場ありがとうございました
今回、当社ブースにお立ち寄りいただいた皆さま、誠にありがとうございました。点呼システムや自動点呼、VR安全教育、日常点検アプリなどについて、多くのご質問やご意見をいただき、私たちにとっても大変貴重な機会となりました。
展示会でいただいたお声を今後の製品改善やご提案に活かしながら、当社ではこれからも、運送会社さまの実務に寄り添い、日々の安全管理や業務効率化を支えるサービスをご提案してまいります。
「自社に合う点呼システムを知りたい」
「VR安全教育について詳しく聞いてみたい」
「日常点検アプリを導入できるか相談したい」
このようなお悩みやご相談がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
貴社の運用に合わせた活用方法をご案内いたします。
